船舶免許の更新ガイド|費用・講習内容・うっかり失効したときの対処法

船舶免許は自動車免許と同じく更新制で、有効期間は5年です。うっかり期限を過ぎても失効講習を受ければ再交付できますが、費用は更新の倍近くかかります。更新のタイミング・費用・手続き先をまとめました。
船舶免許の更新はいつからできる?
更新手続きは有効期限の1年前から行えます。自動車免許と違って「誕生日の前後1ヶ月」のような縛りがなく、1年前からいつでも受けられるので、船に乗る予定が空く時期に早めに済ませておくのがおすすめです。更新すると新しい免許証の有効期間は交付日から5年です。
更新講習の内容と時間は?
更新には更新講習(約1時間程度の講義+身体検査)の受講が必要です。視力などの簡単な身体検査と、安全に関する講義を受けるだけで、試験はありません。教習機関やスクールが開催する会場講習のほか、オンラインで受講できる機関も増えています。
更新にかかる費用はいくら?
| 項目 | 目安 |
|---|---|
| 更新講習料+身体検査料 | 4,000〜6,000円前後 |
| 登録免許税・収入印紙 | 1,350円 |
| 海事代理士に申請を代行してもらう場合 | +4,000〜8,000円前後 |
自分で運輸局に申請すれば総額6,000〜8,000円程度、申請代行込みのパックなら1万〜1万5,000円前後が目安です。多くの人は講習とセットの代行パックを利用しています。
うっかり失効したらどうなる?
期限が過ぎても免許が取り消されるわけではなく、失効再交付講習(約2時間強)を受ければ再交付されます。費用は講習料・手数料あわせて2万円前後が目安で、通常の更新より倍近くかかります。何年放置していても再交付は可能ですが、失効中に船を操縦すると無免許操縦になるので注意してください。
更新・失効講習はどこで受けられる?
国土交通省登録の更新講習実施機関、マリンライセンスロイヤルなどの教習機関、ヤマハ系のボート免許教室、地域のマリーナなどで受けられます。当サイトの更新・失効講習に対応する教習所一覧から、お近くの会場を探せます。
対応する教習所・スクール
国家試験免除マリンライセンスロイヤル福岡
国土交通省登録の教習機関で国家試験免除で取得できる。1級・2級・水上バイク免許に対応。更新講習・失効講習も実施。全国展開のチェーンで合宿コースもあり。
国家試験免除マリンライセンスロイヤル大阪
国土交通省登録の教習機関で国家試験免除で取得できる。費用を抑えたい人向けの受験格安コースも用意。更新講習・失効講習も実施。
スクール大阪府モーターボート連盟
1級・2級・特殊小型(水上オートバイ)に対応。免許の更新にも対応。