ボート個人売買の注意点

• 現物確認と試乗は必須：写真だけで買わない。エンジン始動・冷却水吐出・ギアの入り（船外機チェックの記事）、船底の状態（船底の記事）、ハルの修理痕を現地で見る
• 書類の確認：船舶検査証書（船検証）・船舶検査手帳が揃っているか、売主と船検証の名義が一致しているか。次回船検までの残り期間は価格に直結（船検の記事）
• 係留権・保管場所は付いてこない：マリーナのバースは原則引き継げない。「買ったけど置く場所がない」が個人売買の最多失敗。先に保管先を確保（保管の記事・マリーナの記事）
• 相場観は業者販売価格と比較して（中古相場の記事）。安すぎる出品は理由（不動・修理歴・書類欠品）を疑う

• 小型船舶の名義変更＝船検証の書換え：日本小型船舶検査機構（JCI）への変更登録・移転登録の手続き。譲渡証明書・船検証等を添えて申請する
• 売買契約書と譲渡証明書を必ず作る：個人間でも書面は必須。金額・引渡し日・現状有姿（今の状態のまま）の合意・付属品リストを明記。ひな形はJCIや海事代理士のサイトが参考になる
• 手続きは自分でもできるが、海事代理士への依頼も安価：不安なら数千円〜の代行費で確実に。放置すると前所有者に係留料・事故の連絡が行き続けるトラブルになる——引渡しから速やかに
• 保険も忘れず切替え・新規加入を（保険の記事）。無保険期間を作らない

• 「動くと聞いたのに動かない」：現状有姿の合意があると後から請求は難しい。だからこそ試乗確認＋整備記録の確認（メンテの記事）。不動リスク分を値引きと考えるなら整備費数十万円を見込む
• 書類欠品・所有権留保：ローン残債付きの船は名義変更できないことがある。売主に残債の有無を確認
• 引取りの段取り：回送（海上を自走）は免許と保険と天気の計画が必要（気象の記事）。陸送はトレーラー・業者手配（トレーラーの記事）で費用数万〜十数万円
• 初めての1隻なら、保証と整備が付く販売店経由が結局安心という結論もある（購入の流れの記事）。個人売買は「見る目」が育ってからでも遅くない

個人売買の成否は、買う前の1日（現物確認）と買った後の1週間（名義変更）で決まります。書面と手続きを面倒がらない人だけが、掘り出し物を掘り出せます。